データから見る、事業のPRやブランディングに使うべきは何か? Part1

統計 データ マーケティング

総務省 平成 30 年通信利用動向調査の結果

納めた税金で、お国が調査し公開してくれています。ありがたいことです。

企画には根拠が必ず必要

日頃からよく事業主さんと話するなかで
「これからは○○の時代やで!だから〇〇をうちもやるぞ!」なんて聞きます。

どこから引っ張ってきた情報なのか?
自分の強い思い込みなのか?
マスメディアのまんま受け売りなのか?

いったい何なのか?よくわかりませんが、そういうので世の中は通用しませんし、まともな企業にそんな話を持っていっても、「意味不明、こいつ。」で終わりです。

また、思い込みと勢いで事業を始めたとしたらどうなるか?

・パターン1として、失敗。
・パターン2として、成功。

このどちらも起こり得るのですが、「なぜ失敗した?」「なぜ成功した?」が分析できないために、そのあとのアクションが起こせません。
まあ、せいぜい「次はこれだ!」でまた同じことの繰り返しです。

この2つのパターン「失敗」と「成功」で、ぼくが不幸だと思うのは「成功」の場合です。これについてはまた別で書きますが、この不幸に見舞われると後に事業だけでなく人間もダメになってしまうケースがあるからです。

これをぼくは、積み重ねの無い事業と言っています。永遠にそこにとどまる、または死に絶えるかのどちらかになる可能性が非常に高いのです。

流行の業界用語であるPDCAという言葉で片付けてしまうのは、好きではありませんが、それでも必要な行動であることには違いありません。

尚、ぼくはここで、統計データや企画書といったものが、常に正しいとは思っていないことを先に申し上げておきます。これらは考えるための道具の1つでしかないですし、その正当性が100%であるなんてあり得ないからです。
簡単に言えば「そのデータ、ツッコミどころ、いっぱいあるよ。」です。

平成30年通信利用動向調査から見る

これ全部で32ページあります。読むだけなら大して苦労ない量ですが、ここでネタとして扱うには多すぎるため、一部分だけを見ながら解説していきます。

インターネット利用状況(個人)

インターネットの利用状況。個人別で見た場合、中学生になった頃から60歳で定年を迎えるまでの、ほぼ全員がインターネットを利用している形になっています。

インターネット利用機器の状況(個人)

インターネットをどんなデバイスで使っているか。もう明らかにパソコンよりもスマホの時代になっています。ですが約半分の人は、まだパソコンからインターネットを使っています。3番めのタブレットについては、約20%の利用なのですが、思ったよりも多かったです。ただこのグラフのトータルは100%を超えていますので、アンケートは複数回答可のようです。ぼくの場合は、スマホ、パソコン、タブレットの3種利用です。

年齢階層別インターネット利用機器の状況(個人)

年代別にインターネットの利用デバイスを調査しています。やはり、中学校に入学してから60歳で定年を迎えるころまで、圧倒的にスマートフォンの利用が多いです。成人してから定年までは、安定して60%以上がパソコンを使っています。関係ないかもしれませんが、スターバックスコーヒーで、高級なMacBookでゴソゴソしている年代が、ピッタリここです。

主な情報通信機器の保有状況(世帯)

次は世帯で見たデバイス別の保有状況。スマートフォンは激増で、黄色い線のモバイル端末全体との差がガンガン縮まってます。ということは、ガラゲーが激減しているということです。そして家の固定電話、これも激減中です。実際、うちもそろそろ要らないかなあと解約を考えています。ただ昔と違ってネットとのセットサービスで月500円で電話番号が持てるもで、一応まだ置いています。それでも留守番電話には営業電話がいっぱいです。着信履歴も同じくです。

ちなみに、平成28年の国勢調査の結果では、日本の世帯数は「5340万3千世帯」となっています。その80%の世帯でスマートフォンが保有されているということは、世帯数だと4274万世帯となります。感覚的には全世帯使ってるに近い状態です。(総務省統計局のデータより)

データを読み間違えてはイケナイ!

過去記事「Instagramは若い女性専用だと、間違って解釈している人々へ。

ここでも説明しましたが、こういう統計データって、多くが「%」で表現しています。なので、その正しいターゲットに向かって石を投げたら当たる確率は高いのですが、その市場の大きさは全く表していません。

たとえば、10人中8人が使っていたら80%の使用率ですが、100人中50人使っていたら、こちらのほうが遥かに多く使っているのに、50%の使用率と数値では負けてしまいます。

なので、必ず市場規模、リーチ出来る人数を把握します。

日本の人口ピラミッド

人口ピラミッドの形をだいたい覚えておきます。上を見ただけで、20歳代の人数と40歳代の人数の違いに気がつくと思います。それそのまま市場規模の差です。

もっと詳しく把握するならば

人 口 推 計 - 2019年(令和元年) 12 月 報 -
総務省統計局 人口推計2019年12月

これでリーチできる最大数は把握できます。

例えば、自社で開発した商品を20歳から35歳ぐらいの女性に販売したい、こう考えたときの最初の一歩として、こういったデータが役にたちます。

うちの会社の事例だと、ゲルマニウムネックレスという肩コリに効果があるネックレスを売るために、日本に整体院が何件あって、一回あたりの施術料はいくらぐらいで、月に何回行くのか・・・・・こんなデータは予めWebから得ていました。もちろんもっとたくさんの項目で調べた後に、マーケットを見定めて、設備投資する大きさを決め・・・、商品が誕生するまでには、やることいっぱいです。その後、世に商品をだして「どう売るか?」はまた別問題です。作っただけでは誰も買ってくれませんから。

今回は、ここまでです。

次回は、「ターゲット」と「サービス」です。